設立趣旨

 日本は、過去の苦い公害の経験を経て、独自の工夫と知恵による環境を配慮した製造が行われてきています。また、社会の要請により、経済と環境の両立を目指した環境経営も定着してきています。近年は、日本における省エネ、環境にやさしい技術の開発も新たな時代に入り、天然セラミックや水の特性など自然の力を有効利用し、半導体やエレクトロニクス製造技術やその材料技術との組み合わせにより、省エネや水の浄化等への応用技術開発も行われています。また、MEMS を始めとするセンサーと先端の半導体や情報通信技術と用いた情報ネットワーク化により、省エネルギー、環境モニタリングへの技術開発も進められています。
 一方、経済発展が急激に進む国、地域では、都市化や活発な経済活動により、水や土壌の汚染、廃棄物の問題等深刻な社会問題に直面しています。このような問題に日本の技術がそのまま生かせればいいのですが、自然環境、また、文化や習慣の異なる国々で、日本の環境技術をそのまま適用できるかどうかわかりません。そこで、日本の技術を推進していくためには、日本の失敗例も正直に説明しながら、その国の大学・研究機関の研究者、技術者と一緒にきちんと技術を検証していく必要があります。
 環境ソリューション技術推進機構は、自然の力と半導体やエレクトロニクス技術の有効利用をテーマに、省エネルギー・環境技術の開発やそのシステム化、また、これら製造で培った装置・材料技術を有効利用した環境改善技術開発の推進を行い、さらに、これら技術を海外への積極的に発信、技術移転していくことで、国際的な科学技術の振興と地球環境の保全を実現することを目的としています。
 環境ソリューション技術推進機構は、これらの活動を進めていくために、半導体や環境、物流、ソフト開発に携わる企業、国内外の大学、研究機関の参加・協力を得て活動していきます。